支援はしている。でも、それが「効いた」と言える根拠はあるでしょうか?

販促資料を送った。
教育動画を案内した。
キャンペーンの説明もして、定例会も実施した。

そして、代理店から案件が上がってきた──
果たしてこれは、「支援の成果」と言っていいのでしょうか?

「動いたから支援が効いた」
「成果が出たから、支援がうまくいった」

そう言いたくなる気持ちは分かります。
でも、そこにはひとつ抜けている視点があります。

「なぜそれが効いたのか?」
「どの支援が、どのタイミングで、どんな反応につながったのか?」

それを見ないかぎり、支援は偶然の成功にとどまり、再現できません。

成果だけを見ていては、「何が当たったのか」がわからない

代理店支援の効果を振り返るとき、つい成果の数字に目がいきがちです。
しかし、成果は結果であって、因果ではありません。

たとえば──

  • 案件が出たのは、以前から動いていた商談がたまたま進んだだけかもしれない
  • 本部が送った資料とは別に、現場担当者が個別対応した結果かもしれない
  • 動画を見たあとに案件化したが、それが決定打だったかは誰にもわからない

何をしたから成果が出たのかが、言語化されていないのです。

だから、次に似た代理店を支援するときも、
「なんとなく前と同じことを繰り返す」しかない。
この構造が、代理店育成の属人化とバラつきを生んでいます。

「成果と行動の因果」を見つける3つのステップ

北米のPRM実務では、「支援の因果設計(causal design)」という考え方が一部で導入されています。
これは支援活動を、施策反応成果という因果の流れとして捉えるアプローチです。

以下は、PRMプラットフォーム導入企業の実例をもとにした、因果を見つけるための3ステップです。

① 支援履歴を時系列で記録する

  • いつ、誰に、どの資料を送ったか
  • 動画は何日に共有し、視聴はされたのか
  • フォローアップや問い合わせは何日後に来たか

「支援の流れ」をストーリーとして残すことが第一歩です。

② 成果が出た代理店の共通点を探す

  • 動画視聴→2日以内に問い合わせ案件化、というパターンが多い
  • 一度研修を受けた代理店は、その後3か月以内に初回商談を生んでいる
  • フィードバックを返してくれる代理店ほど、受注率が高い

複数の成功事例を並べて、行動パターンを定量的に抽出します。

③「支援→成果」の間にある“反応”を評価指標にする

  • 資料が開封されたか(開封率)
  • 動画はどこまで見られたか(視聴完了率)
  • 本部への反応があったか(問い合わせ・フィードバック)

成果が出る前の“兆し”を見える化し、支援の仮説精度を上げていく段階です

支援が「効いていた」のか、「効いていたように見えただけ」なのか

こうして支援プロセスを追いかけていくと、
「効いたと思っていたけれど、実際には違った」というケースも浮かび上がります。

  • 動画視聴率が高い代理店ほど、実は動きが鈍かった

  • 資料は見られていたが、案件化につながったのは別の施策だった
  • 実は営業担当者の個人的な動きの影響が大きかった

支援を検証可能な行動として捉えることで、
「どこで効いたか/どこで効かなかったか」の感度が高まります。

PRMONEのような仕組みがあると、因果が「検証可能なもの」になる

因果を見つけるには、支援履歴と成果をセットで記録し、比較・分析できる環境が不可欠です。

PRMONEでは以下のような支援・反応・成果をひもづけて可視化できます。

  • コンテンツの配信ログと閲覧履歴

  • トレーニングの受講状況と受注率
  • 問い合わせ履歴と案件発生タイミング
  • 支援パターンごとの成果分布

これにより、「どの支援が成果につながったか」の再現性を検証し、
次の支援判断の精度を上げることが可能になります。

支援は打ちっぱなしでは終わらせられません。
「どこが効いたか」を検証しない限り、施策の質もリソース配分も改善されないのです。

最後に:支援の「因果」を見つけた企業だけが、育成の戦略を持てる

支援が本当に効いたかどうかを検証するには、
「支援の記録」と「成果の記録」が、同じ視点で結びついている必要があります。

代理店を個性関係性だけで評価する時代は、終わりを迎えつつあります。
これからは、「行動に基づいた支援履歴」から仮説を立て、検証し、再現していくことが重要です。

PRMONEは、その支援設計を支える検証可能な記録を残す仕組みです。
成果だけを見るのではなく、成果の理由を解明する力を組織にもたせる──
それが、チャネル育成の本当の戦略につながります。